近年、学資保険の利率が低下しており高い返戻率は期待できなくなっていますが、学資保険には増やすことのほかにも意外と知られていない様々なメリットが存在します。この記事では、学資保険のメリットやそのメリットを最大限に引き出す方法などを紹介していきます。
1.学資保険の仕組みと現状
まずは学資保険の仕組みと現状について解説していきます。
1-1.学資保険の仕組みとは
学資保険とは、子どもの将来の学費を貯めることを目的とした保険です。目標の金額を設定して、毎月拠出することが可能な金額を考慮しながら積立期間を決めていくことになります。
積立期間を長くすると、家計に大きな負担をかけずに保険料の支払いをしていくことが可能なため、学資保険は妊娠中や出産直後など早くに加入するメリットが大きいと言われています。
1-2.学資保険の現状
学資保険は一昔前であれば支払った保険料に比べて大きな満期金を受け取ることができたため、子どもがいる家庭の多くで当然のように加入するケースが多かったのですが、近年は学資保険には加入しないという選択をする家庭も増えてきました。
その理由は学資保険の予定利率の低下です。学資保険だけではなく円建て保険全般に言えることですが、マイナス金利政策導入後に急激に利率が下がりました。そのため、学資保険に加入しても高い返戻率を期待できなくなってしまったというのが現状です。
「大した増えないのであればあえて保険に入る必要はない」「増やしたいからもっと高い利回りが期待できる運用をする」などが学資保険に入らない人たちの理由です。
しかし、返戻率が下がったとは言え、学資保険にはまだまだメリットがあります。次の章では学資保険のメリットを見ていきます。
2.学資保険のメリット
学資保険の返戻率が下がっているということを見てきましたが、それでも学資保険には多くのメリットがあります。ここでは、5つの学資保険のメリットを解説していきます。
2-1.確実に貯めることができる
学資保険のメリットの一つ目は、目標の学費を確実に貯めることができるということです。保険は銀行の預金に比べて流動性が低いと言われています。中途解約をすると大幅に損をしてしまうため、家計が苦しくなったからといって積立を中断することは基本的にはできません。そのため、家計の中での優先順位が自ずと高くなってくるのです。
日本学生支援機構など奨学金の制度もありますが、できれば学費は子どもが小さいうちから少しずつでも貯めていきたいものです。コツコツ貯蓄することが苦手な人や、途中で学費以外の用途で崩してしまうリスクがある人にとって強制的に貯蓄ができることは学資保険に加入する最大のメリットです。
2-2.親が死亡したときの保障がある
学資保険は、積立がまだ完了していない段階で契約者である親に万が一のことがあった場合にそれ以降の保険料を支払わなくても予定していた満期保険金が下りる仕組みになっています。これを保険料払込免除特約と言いますが、この制度は預金にはない学資保険の大きな特徴の一つです。
子どもが生まれると、多くの家庭では一家の大黒柱の生命保険を用意しますが、学資保険に加入することは親の死亡保険金額の上乗せを意味します。通常大きな金額の死亡保険金を用意するには、掛捨てで保険料を支払って行くことが多いですが、学資保険では貯蓄をしながら親の死亡保険を増やすことができるため、まさに一石二鳥と言うことができます。返戻率が低くてもこの制度を目的に学資保険に加入するという意見も目立ちます。
2-3.少しだけ増やすことも可能
マイナス金利政策によって返戻率が大幅に下がったとは言え、返戻率が100％を超える学資保険を選択することで少しだけ増やす効果も得ることができます。
同じ学資保険でも払込期間や契約者を工夫することによって返戻率を高くすることも可能です。その方法は、4章で詳しく解説していきます。
2-4.保険料控除を受けられる
学資保険の保険料は、保険料控除を受けることが可能です。会社員の方であれば年末調整、自営業者であれば確定申告で保険料控除を経験したことがあるかと思います。
学資保険は、一般生命保険料控除、介護医療保険料控除、個人年金保険料控除と3項目ある保険料控除うちの一般生命保険料控除に該当します。平成24年以降に加入した学資保険では、所得税は年間4万円、住民税は年間2.8万円を上限額として、控除を受けることができ、所得税および住民税が安くなります。
毎月1万円、年間で12万円の学資保険料を支払っている場合には課税所得600万円の方であれば所得税が8千円、住民税が2.8千円安くなる計算になります。
住民税は一律10％ですが、所得税は所得が上がれば上がるほど所得税率が高くなり還付額が増えることとなります。
年間12万円ずつ積み立てて、約1万円の節税ができるというのは大きなメリットです。返戻率が低いとは言ってもこの節税で得られるお金を「利息のようなもの」と考えると良いのではないでしょうか。
ただし、すでに生命保険などで一般生命保険料控除枠を使い切ってしまっている場合には学資保険に加入することで新たに受けられる節税効果はないのでご注意ください。
2-5.学資金受け取り時の税金も基本的にゼロ
満期時に保険金を受け取るときに、これまでに納めた保険料と比較して保険金が増えていた場合に税金がかかるのではないかと心配される方もいるのではないかと思います。
しかし、学資保険の満期保険金は「一時所得」に該当し、50万円を超える利益が出ていない限り税金は発生しません。良くも悪くも、今のご時世では学資保険で50万円を超える利益は出ないのが通常なので受け取り時の税金も心配する必要はないでしょう。
3.学資保険のデメリット
次に学資保険のデメリットを見ていきます。
3-1.インフレリスクに弱い
学資保険に加入すれば安心と考える方もいるかもしれませんが、今0歳の子どもが大学生になる18年後に世の中のモノの価格が上昇するインフレーションが起きていた場合には、今十分と考える学資金では足りないということが起きる可能性があります。
学資保険は、契約時の金利水準で利率が固定され、満期保険金額も初めから確定しています。
日本の景気が良くなり金利上昇とインフレが同時に起きた場合には、将来販売される保険と比べて今加入する学資保険の条件が悪くなってしまう可能性もあるのです。より条件の良い学資保険や運用手段が出てきたにも関わらず、一度加入してしまったから続けざるを得ないという状況になることも考えられます。
3-2.中途解約をすると元本割れをする可能性が高い
学資保険は基本的に、中途解約をするとこれまで積み立ててきた保険料総額より解約返戻金額が下回る元本割れが起きてしまいます。
メリットの一つであった強制的に貯蓄ができるということと表裏一体なのですが、途中で進学プランの変更などがあって資金が必要となったとしても元本割れをするために使いにくいなどというリスクがあります。
3-3.2つの年齢制限がある
学資保険には2つの年齢制限があります。1つは子どもの年齢制限です。加入できる子どもの年齢は6歳前後までとしている学資保険が多くこの年齢を過ぎてしまうと一気に選択肢が狭くなってしまいます。
また、契約者である親の年齢の制限もあり、こちらは50歳を過ぎると加入できるものが少なくなってきます。
3-4.親の健康状態によっては加入できないこともある
学資保険には、契約者である親の死亡時に払込免除となる制度があるため、加入時に親の健康状態もチェックされます。これまでに大きな病気をしたことがある場合や、直近で医師による治療を受けた場合には加入できないケースがあります。
保険会社によって告知内容にばらつきがあり、加入条件が厳しい会社、告知事項が少なく持病があっても加入できる会社様々なので、健康状態に不安がある場合には複数社見てみるのが良いでしょう。
3-5.保険会社が倒産した場合のペイオフがない
銀行の預金であれば、銀行が倒産した場合に1,000万円とその利息が保障されるペイオフという制度があります。
保険会社の場合は、生命保険契約者保護機構という組織があり保険会社が倒産した場合にはその機構を通じて別の保険会社に保険契約が引き継がれるか、新たな保険会社を設立して保険契約を継続するよう手配されます。
しかし、保険ごとに定められている責任準備金の9割のみを保障の対象としており、最悪の場合は満額の保険金が受け取ることができなかったり、解約返戻金が当初の予定より減ってしまったりするケースがあります。
破綻から一定期間内に解約をすると解約控除という手数料が差し引かれることもあります。
学資保険選びをするときには、返戻率で比較するのが大切ですが、破綻リスクが怖いという場合には、保険会社を客観的に評価する指標となるソルベンシーマージン比率や、基礎利益を各社比較してみるのもおすすめです。
4.学資保険のメリットを最大限に引き出す方法
ここまで学資保険のメリットとデメリットを見てきました。次に、学資保険のメリットを最大限に引き出す方法を見ていきます。
4-1.妊娠中の加入でメリット有り|加入時期と積立期間を工夫する
学資保険はいつから入ることができるのかという質問が多いですが、多くの学資保険では妊娠予定日の140日前から加入することが可能です。
保険会社に資金を眠らせておく期間が長いほど返戻率は上がるので、妊娠前から加入してできるだけ早くに積立を終わらせることで返戻率を高くすることが可能です。
逆に、加入時期が遅くなり、例えば子どもが小学生から高校生まで積立をするというケースでは、増やす効果はほぼないと言っても良いでしょう。
高い返戻率を売りにしている学資保険では、年齢制限の厳しいものも多いため妊娠中に学資保険を検討するというのは学資保険のメリットを最大限に引き出すコツなのです。
4-2.受け取り方法の工夫で返戻率を上げる
学資保険の受け取りのタイミングで最も多くイメージされるのは、大学入学時に一括というパターンだと思います。
しかし、実は学資保険も様々なニーズに合わせていくつものパターンの受け取り方法が存在します。代表的なのは、中学・高校・大学入学時に祝い金が出て、その後大学在学中にも複数回分割で受け取りをするものです。
返戻率が最も上がる受け取り方法は、できるだけ遅くに受け取ることです。中学や高校入学時に受け取ってしまうと、保険会社に資金を預けておく期間が短くなるためその分増やす効果も得られなくなってしまいます。私立入学など考えている家庭では特に、中学・高校での祝い金があると助かるケースが多いかもしれませんが、返戻率という観点では学資保険の旨味を得にくくなってしまうのです。
大学入学時祝い金で一部を受け取り、その後在学中に複数回受け取るというパターンがベストです。
4-3.全期前納が最もメリット有り｜支払方法の選び方
学資保険の保険料の支払方法にはいくつか選択肢があります。2タイプに分けて紹介していきます。
4-3-1.月払いと年払い
一般的な学資保険の支払方法には、月払いと年払いがあります。毎月支払いをしていく月払いに対し、年払いは12ヶ月分をまとめて一括で納める方法で、月払い保険料よりも年間数百円〜数千円程度保険料が安くなります。保険会社によっては、その中間の半年払いといった方法も選択可能な場合もあります。
一度年払いを選択すると契約応答月でなければ支払い方法などの変更ができないという注意点がありますが、家計に余裕があるのであれば、年払いを選択して保険料の節約をするのも良いでしょう。
4-3-2.全期前納
全期前納とは、数年間かけて納めていく保険料を最初に一括で支払ってしまう方法です。年払いに比べて更に割引率が高くなる特徴があります。一括で納めてしまうと言っても、未経過分の保険料は保険会社がプールしており、実際には保険会社が契約者に代わって積立をしています。そのため、万が一契約者が死亡した場合には、未経過分の保険料が返還されて毎月や毎年積立と同様に保険料払込免除が適用となります。また、保険料控除も積立が続く限り毎年利用することが可能です。
全期前納と類似した方法で、一時払いという方法もありますが、こちらは保険会社がプールするのではなく支払った途端に資金が保険に切り替わることになるため払込免除の適用がないことや、保険料控除も初年度のみとなってしまい契約者にとってのメリットが減ってしまうことになります。
したがって、まとまった資金があり一括で納めることも可能という場合には全期前納が最もお得ということになります。全期前納を選択できる保険会社は多くはありませんが、検討している保険会社で利用できるようであれば返戻率が最も高くなる全期前納を選択するのも一つの手です。
4-4.クレジットカードのポイントも無駄なく活用
保険料の支払い手段として、多くの保険会社で口座振替かクレジットカード払いを選択できるようになっています。お得なのは断然クレジットカード払いです。還元率が1％以上もある好条件のクレジットカードもあります。学資保険で貯蓄をしつつクレジットカードのポイントも有効活用するというのは一石二鳥の方法です。
保険会社によっては、月払いの場合はクレジットカード払いが可能であっても、年払いにすると口座振替でなければならないケースもあります。その場合には、年払いによって節約できる保険料と、月払いで付加されるクレジットカードのポイントを比較して得となる方法を選択してみてください。
4-5.必要最低限の保障で元本割れを防ぐ
近年は返戻率90％台などといった「元本割れ前提」の学資保険が珍しくありません。そのような学資保険には、学資保険の最低限の「貯蓄性」「親の死亡時の払込免除」という保障の他に、子どもの死亡保険や医療保険が付加されている可能性があります。
一般的に子どもには死亡保険金は必要ありません。そもそも死亡保険とは、死亡した場合の収入源を補うためのものです。子どもが亡くなった場合に保険金は不要と言えるでしょう。また、医療保険についても子どもの医療費は無料とする自治体もあり必ずしも必要とは限りません。
必要があれば医療保険は別に用意するなどして、学資保険は進学費用を貯めることに特化し最低でも返戻率が100％を超えているものを選ぶことをおすすめします。
4-6.節税メリットを活用｜契約者選びのコツ
学資保険に加入すると、毎年保険料控除を受けることができるということは、2章で解説したとおりです。この保険料控除には、さらに節税メリットを引き出す方法があります。
保険料控除は、収入に応じた累進課税となっている所得税率によって還付額が算出されます。同じ保険料負担であっても所得が多ければ多いほど還付額が多いのです。
夫婦共働きの場合には、収入が多い方を契約者とすることで節税メリットを最大限に引き出すことが可能です。今現在の所得で比較することはもちろんですが、学資保険では10年以上払込をしていくケースもあるので、将来的にどちらの収入が多くなるかという視点を持つことも大切です。
また、保険料自体についても「契約者の年齢が若いほど安い」「女性の方が男性より安い」という傾向があるので、共働き世帯では特に契約者を父親と母親のどちらにするかということを慎重に検討することをおすすめします。
4-7.複数商品の比較は必須
当然のことですが、学資保険の返戻率は保険会社によって異なります。どの保険会社も同様に低金利環境の中にありますが、複数の学資保険を比較してみると案外返戻率が変わってきます。
1社の設計書だけを見て「学資保険の返戻率はこんなものなのか」と決めつけて加入してしまうと後で後悔ということになりかねません。
先述したように、受け取り方法や保障内容の違いもありますが、同様のプランで比較しても返戻率は変わってくるため、学資保険に加入するときには必ず複数社比較して返戻率の高い保険会社を選択するようにすると学資保険のメリットを最大限に引き出すことが可能です。
5.学資保険の代替商品との比較
5-1.積立定期預金と学資保険
積立定期預金が学資保険と大きく異なる点は解約や積立中断が簡単にできるということです。「大学進学までに必ず◯◯円貯める」などという目標がある場合にはデメリットにもなりかねませんが、中学や高校で私立に進学し、その時点で大きな学費が必要になる可能性があるといった場合にはあえて流動性の高い積立定期預金で貯蓄をしていくのもおすすめです。
学資保険とは違い、親の死亡時の保障はないため一家の大黒柱の生命保険には別途しっかりと加入することが大切です。
5-2.個人向け国債（変動10年）と学資保険
個人向け国債とは、まとまった金額を原資に一括で国債を購入し預金金利よりも高い利率で運用できる方法です。3年もの、5年もの、10年ものと3つの期間を選択できますが、3年と5年は固定利率、10年もののみ変動金利で金利が上昇した場合の恩恵を受けることができる仕組みになっています。最近では、学資保険と比較されることが多くなっています。
まとまった貯蓄がすでにある人で、学資保険のように今の低い利率で固定することに抵抗がある場合にはこちらの方法が向いていると言えます。
契約者が死亡した場合には原資は返ってきますが、そもそも一時払いのものなので学資保険のような払込免除の制度はありません。また、利息は年に2回、指定預金口座に振込まれるようになっています。中途解約をした場合は、直近の利息を返還することにはなりますが、元本が減ることはありません。
5-3.低解約返戻金型終身保険と学資保険
低解約返戻金型生命保険は、生命保険の一種で最近では学資保険代わりに活用できる「学資プラン」を設けているものが増えてきています。
その名のとおり、中途解約した場合の解約返戻金は低いですが、その分払込期間を終えたあとは解約返戻金が大きく増えるようになっています。中途解約をしない自信があるのであれば、学資保険より高い返戻率を期待できるため選択肢の一つとして学資保険と比べて検討してみても良いでしょう。
親の死亡保障についても、学資保険の払込免除で得られる金額より高額になるケースもあります。
5-4.外貨建て保険と学資保険
外貨建て保険は、円建ての学資保険に比べて金利が高いことが特徴です。アメリカドルやオーストラリアドルでの運用が主流で、高い金利に惹かれて外貨建て保険で学費を準備する家庭も増えています。
しかし、利率が高いといってもあくまでもドルベースで増えているだけで、為替の変動を加味すると元本割れをすることもあり得るハイリスク運用です。学費が必要なタイミングで円高になっていた場合には損をしてしまう可能性もあるので、他の安定的な貯蓄方法と組み合わせて使うと安心です。
しかし、受け取った保険金を円に変えずドルで使うというのであればタイミングは問いません。将来お子さんにアメリカの大学へ留学や進学させることなどを考えている場合には積極的に活用しても良いでしょう。
5-5.株・投資信託と学資保険
保険や国債よりも高い利回りを確保したい場合には、株や投資信託で運用することを検討してみても良いかもしれません。
一般的に株や投資信託は値動きがありリスクの高い運用方法と言われていますが、毎月1万円など一定額を長期間積立てていくことで、値動きのある商品でも値上がりしているときは少量の口数を購入、価格が下がっているときには多く購入するというように買い付け量の調整をしていくことが可能です。この買い方をしていくことで継続していた間の平均買い付け単価をある程度抑えて投資をすることができるのです。この方法をドル・コスト平均法と言います。
運用経験者や相場をチェックするのが苦にならない方は、NISA口座を活用して株や投資信託で教育資金準備をすることも選択肢の一つとなるでしょう。
ただし、外貨建て保険と同様に、使いたいときに値下がりしていては元本割れを起こしてしまうので、こちらも複数の貯蓄方法と組み合わせることをおすすめします。
6.まとめ
学資保険のメリットとそのメリットを最大限に引き出す方法を見てきました。学資保険は予定利率の低下によって魅力が薄れ、5章で紹介したように様々な代替商品に取って代わられるようになってきていますが、実際には返戻率以外のメリットも多く兼ね備えています。
「低金利だから学資保険にはメリットがない」と決めつけるのではなく、代替商品のメリットとしっかり比較した上でどの方法で学資金を貯蓄していくか選択してみてください。学資保険のメリットを最大化することで、案外理想の貯蓄方法に近づくかもしれません。