医療保険という言葉を聞いたことがあるかと思いますが、医療保険には公的な制度と民間が扱う保険という2つの意味があります。日本は「国民皆保険」という国民全員が公的な医療保険に加入し、いつでも医療費の一部を補助してくれる制度をとっています。
ですが、全てを国が賄うことはできず、医療を受ける私たちも負担金を支払います。その負担金が、入院や手術では高額になるケースが少なくありません。仕事ができず、支払いも多く請求されたら、生活が成り立ちませんよね。
それを補うのが、民間の医療保険です。ですが最近はサービス内容も豊富で、どれを選んだらいいかわからないという声もよく耳にします。ここでは公的な医療保険制度の説明を加えつつ、民間の医療保険の種類について解説していきます。
そもそも医療保険とは
公的な医療保険制度には必ず加入しなければならない
日本に住む人は、必ず医療保険に加入します。この際の医療保険は公的なもので、国や協会、組合が管理する保険があります。ですが、自分でどの保険制度に加入するかは決めることができません。
公的医療保険は3種類
公的な医療保険には、年齢や仕事に応じて主に3種類あります。
- 健康保険…会社に雇用されている方が対象になり、会社と労働者が半分ずつ支払う
- 国民健康保険…健康保険以外の方が加入
- 後期高齢者医療保険…75歳以上の方が加入
これら医療保険は、医療機関、薬局などで医療を受ける際に、一定割合の負担をしてもらえる制度になります。もし医療保険に加入していない場合、10割負担の医療費となり、風邪で病院に行くだけでも高額な費用が必要になりえるというのはご存知の方も多いのではないでしょうか。
公的保険でカバーできない部分は民間の医療保険の利用
民間の医療保険は、公的な医療保険制度で賄いきれない負担金の一部をカバーしてくれる性格を帯びています。例えば思いがけず入院をすることになったら。一度入院をすると、公的な医療保険を利用しても決してお安くない金額の負担金が発生します。
その後も通院などで費用はかさみますし、治療が長期に及んだ場合、収入がないことが心配の種になります。こんなとき、民間の医療保険に加入していると自己負担金を減らすことができます。治療に要した負担金以上の保険金を受け取った場合は、収入の減少や治療費以外のさまざまな出費への補填となります。
民間の医療保険は任意ですので、加入しない選択もできます。貯金をしていれば保険は不要、という考え方に代表されます。しかし、病気やケガは貯金が貯まるまで待ってくれるものでしょうか？病気になるとき、健康保険だけで治療費を賄える病気を選ぶことができるでしょうか。治療期間も「適度な骨休め」程度の日数に収まるようなコントロールが可能でしょうか。既に十分な貯金があり、それを全て取り崩したとしても老後に心配のない人などごくわずか。普通の人は、やはり民間の医療保険で安心を買うのが一番です。こうした安心した生活を支えるために、民間の保険会社が多様なサービスを展開しています。
生命保険と医療保険の違いとは
民間の生命保険には、多くの種類やサービス内容がありますが大きな分類として生命保険と医療保険があります。
- 生命保険…主に自身が働けないほどの障害を負ったり命を落とした際に家族に支払われる保険
- 医療保険…主に自分の体の病気を治したり不調を改善するために利用され、生存している間に支払われる保険
保険に加入される方の多くは、医療保険・生命保険双方に加入され、様々なリスクに備えます。特に家族がいる方は、自分だけではなく残された家族のことも思って、両方とも加入しているという方も多いのではないでしょうか。
では、実際医療保険にはどのような種類があるのでしょうか。選び方によっては、お金を無駄にしてしまうこともあるため、よく知っておく必要があります。
民間医療保険の終身型と定期型
一生涯の保障が受けられる終身型
一番ポピュラーなもので、終身型というものがあります。その名のとおり保障期間が一生涯続く医療保険です。基本的に保障内容や保険料は年齢により変わることがありませんので、安心して加入することができます。但し、一部の特約は10年ごとに更新し、保険料が上がるものもあるようです。
途中で保障内容を変えられないので注意
終身型の保険は基本的に保障内容を変えることができないため、結婚や出産、新しい病気をカバーする保障の変更や追加ができません。
ある程度広範囲にカバーできる保障内容にすることで、見直しをせずに加入し続けられる保険になります。
保険期間に定めのある定期型
終身型とは反対に、保障内容を年代やライフイベントにより見直したい場合に加入する定期型があります。
定期型は保障期間が決まっており、多くは「とりあえず10年で様子を見る」といった理由による期間設定であったり、「結婚するまで」「子供が成人するまで」といったライフイベントに合わせた保障期間、というよりはそのライフステージでどれだけの出費が可能なのか、という、保険料面を考慮した上での期間設定であったりすることが多いようです。
定期更新で以前と同じ条件にならない可能性もある
必要な期間、必要な分だけを契約するという合理性の半面、定期型のデメリットとして更新や加入のし直しをしなければなりません。その際に身体状況によっては加入できなかったり、保険料が格段に上がってしまったり、という可能性もありますので注意が必要です。
医療技術の進歩に加え、保険会社間の商品開発競争の結果、低保険料で高保障のものも出てきています。更新に合わせて保険自体を乗り換えることも検討できれば、常に最新の保障内容を保つこともできそうです。
持病や病歴があっても加入可能な医療保険
持病や病歴があっても医療保険の加入は可能
保険に加入しようと思う人とその動機は、これから家庭を持つ方や病気に備えたい方、既に病気になっており今後の不安から加入する方など、理由は様々です。
保険会社としても、支払う可能性が高い方と低い方を同じ保険料とすることができず、持病によって差をつけます。時には加入を断られてしまうこともあるため、事は重大です。
持病や過去に大病をされた方でも入りやすい保険として、引受緩和型と無選択型というものが用意されています。
加入審査が緩和された引受緩和型
引受緩和型は、通常の保険より加入時の審査が緩く入りやすい保険になっています。通常の保険では、持病に関する告知事項があります。それを申告した上で、加入の可否を保険会社が判断します。
引受緩和型は告知事項が少なく、例えば手術や入院の勧告の有無や過去1年以内の手術や入院の有無、過去５年以内の癌関連の手術・入院の有無などです。これらに該当しなければ加入ができ、持病の悪化でも保険給付がされます。
告知なしでも加入できる無選択型
無選択型に至っては、告知をせずに加入ができ、引受緩和型に加入できない方でも加入ができます。
しかしデメリットとして、保障内容の種類が少ないことや保険料が高額であることがあげられます。通常の保険の1.5～2倍以上と、とても割高です。保険は万が一に備えた安心ツールですので、持病がないうちに加入をすることこそが、最も大切ですよね。
あなたはどっち？掛け捨て型と貯蓄型の保険
保険料が安い掛け捨て型
医療保険は、病気やケガになった際に支給され、公的な保険だけでは足りない治療費等の補填に当てられます。となれば、病気やケガを一切せず満期を迎えた場合は加入損となってしまいます。
このように保険料を支払い、保険を一切使わなかった場合に反対給付のないものを掛け捨て型といいます。
多くの医療保険が掛け捨て型になりますが、保険料が安いことが最大のメリットになります。少ない保険料で多くの保障を受けられるため、保険料に費用を割けない方は掛け捨てを選ばれます。
満期で返戻金がある貯蓄型
貯蓄型は、掛け捨てのように保険を適用するような病気にならずとも、満期時には保険料の一部又は全額が返戻されるタイプです。保険は、病気やケガをするかも知れないという不安を解消するために加入するため、全く保険給付を受けないこともあります。満期を迎える場合に、まとまったお金が戻ってくるため、実質掛け捨てよりも安く保障が受けられることがあります。
その反面月々の保険料は高めになります。掛け捨ての医療保険を「生きていくためのコスト」と割り切れない方に向いています。また近年は、10年や15年置きに健康ボーナスのような返戻を行うタイプもあります。
現在どのくらい保険料として支払うことができるか検討し、加入する保険を検討することが必要になります。
継続的な通院が必要な時には特約で医療費サポート
医療保険の特約とは
医療保険は、病気やケガをした際の入院や手術に支払われる給付金のために加入します。ですが、慢性的な病気や後遺症が残る病気では、入院や手術費用以上に通院にかかる可能性があります。
近年入院日数を減少させ、社会復帰後通院を促すことが多くなっています。そのため、退院後の通院に費用負担が集中する傾向にあるようです。この通院費用をカバーするため、主契約（入院・手術）に付帯させる特約を通院特約といいます。
色々ある特約の種類
特約は多くの種類がありますが、その多くは特定分野の特約、癌に関する特約、健康保険適用対象外の治療費に関する特約、通院特約等となります。
特定分野の特約には、女性疾病入院特約や特定疾病保障特約などがあります。女性疾病入院特約は、一般的な入院とは違い、出産関連や子宮や卵巣関連の病気になった時により手厚い保障が受けられる特約です。
ほかに女性がなりやすいと言われている病気も含まれるので、保険会社が定める「女性特有の病気」にかかった場合、基本の入院日額の倍ほどの給付が受けられることもあります。
特定疾病保障特約は、いわゆる三大疾病に関連した特約になります。三大疾病とは、ガン・急性心筋梗塞・脳卒中を指します。これらの病気は医学が進歩した今ですら、発見や治療が遅れた場合に命にかかわる病気であり、また命の危機を脱したとしても、その後もリハビリや通院等で長く付き合わなければならない可能性がある、即ちお金がかかり続ける可能性がある病気です。特約としては基本の入院保障に上乗せするタイプ、一時金で支払われるタイプなどがあり、また最近では、三大疾病の定義を広くしている会社などもあるようなので、この特約を検討する場合はチェックが必要といえそうです。
ガンの特約
ガンは長期入院や高額な治療が必要になることがあります。入院保障は、入院後一定日数までと決まっています。癌はそれ以上の入院となることもあるため、ガン入院特約は入院日数無制限で給付を受けられる特約であることが多いようです。
またガンと診断された段階でまとまったお金が支給される特約、手術給付に上乗せをする特約などがあります。
先進医療特約
ガンだけではありませんが、未だ保険適用となっていない治療方法があります。先進医療と呼ばれ、治療の効果があるかどうかを実証中である、最先端の医療技術のことを言います。
原則自己負担の治療であり、数十万～数百万円とかなり高額な医療費になることもあります。その際に、先進医療の技術料の一部又は全額に相当する給付を受けられる特約が先進医療特約です。
すべての特約を付帯しようと思うと、保険料も高額となりますが、この先進医療特約は保険料が月数百円程度である保険会社が多く、それでいてひとたび先進医療の治療を受けた場合、基本保障よりとても厚い保障が受けられます。できることならつけておいた方がいい特約の一つと言えるでしょう。
高額な医療費が発生したら公的な医療保険を活用
入院したら退院後に高額療養費制度を利用
公的な医療保険が適用となる入院では、3割の負担金を退院時に支払います。その後、保険会社の指定した用紙を医師へ提出し、書類を返送後保険が給付されます。
この間、最短でも1ヶ月程度を要し、一度の入院で済むならばまだしも、複数回の入院となった際に支払う額は高額になります。その際に窓口負担額の一定額以上を、国から支払ってもらえる高額療養費という制度があります。
70歳未満と70歳以上で異なりますが、1ヶ月以内に支払った額から控除額を引き一定数掛けた額以上が戻ってきます。70歳未満の方で平均的な給与の方は、80,100円+（総医療費-267,000円）×1％以上の窓口負担が返ってきます。
ですが、結局は窓口で支払わなければいけません。さらに申請が必要で、概ね申請から3ヶ月後に返ってきます。1ヶ月に100万円以上支払わなければいけない場合は、3ヶ月も待てません。
医療費支払いに不安なら限度額適用認定証の用意
高額療養費制度では支払いが間に合わない場合は、事前に支払うべき上限額を加入している医療保険から証明してもらえる限度額適用認定証を用意しましょう。
高額療養費は事後の申請でしたが、限度額適用認定証は事前に用意し、限度額以上は窓口でも支払わなくていいようにできます。限度額適用認定証は、同一医療機関同一診療科であれば限度額以上は支払わなくても構いません。
ですが、複数の医療機関や複数の診療科では、それぞれ限度額まで支払わなくてはいけません。最終的に高額療養費申請で、医療機関毎、診療科毎に21,000円以上を合算して請求ができます。
多数月に亘り、高額療養費申請ができる自己負担額に達する際は、先ほどの計算の場合４ヶ月目以降は44,000円が限度額になります。
公的な医療保険の内容を補うのが民間の医療保険
公的な医療保険は、低額の費用で高度な医療を平等に受けられるようにする制度です。民間の医療保険は、公的な医療保険ではカバーしきれない部分を補うもので、健康な時に支払える保険料で不健康な時の医療費やその他出費、収入ダウンに備えるという役目を帯びています。
日常生活を送る上で病気やケガを避けることはできません。十分な注意を払っていても病気やケガをしてしまうことがあります。また前述の通り、病気やケガは選べませんし、貯金が貯まるまで待ってもくれません。
今は何もなくても、年齢を重ねるごとに体の機能は落ちていきます。適切な医療保険を知り、加入することで→健康な今、加入しておくこと、保険料を支払っておくことで安心した日々を過ごすことができるようにしましょう。