医療保険は各保険会社から多くの商品が販売されているため、どれを選んでいいか分からない方も多いと思います。医療保険は病気や怪我になった場合の経済的リスクに備えることができます。今回は終身保険と定期保険の違いや、自分にとって最適な医療保険の選び方を紹介します。
1.医療保険とは
生命保険には加入していない人でも、医療保険には加入している人も多いのではないでしょうか。生命保険の場合は死亡もしくは高度障害になった時しか保険金を受け取ることができませんが、医療保険の場合は病気や怪我で入院した時に給付金を受け取ることができます。そのためすでに給付金を受け取ったことがある人も多いのではないしょうか。そこでまずは意外と知っているようで知らない医療保険について詳しく解説していきます。
1-1.医療保険の役割
医療保険には公的医療保険と民間医療保険の二つがあります。日本は「国民皆保険」の制度を採用しているため、全ての日本国民は何かしらの公的医療保険に加入しています。公的医療保険には会社員とその扶養家族が対象になる組合健保や、協会けんぽ、自営業者が対象になる国民健康保険があります。これらの公的医療保険とは別に、公的医療保険では賄えない医療費や入院費に備えて加入するのが民間の医療保険です。
1-2.医療保険が必要な人と不要な人
このように日本では「国民皆保険制度」を採用しているため、国民全員が公的医療保険制度に加入しています。そのため必ずしも全ての人が医療保険に加入する必要はありません。そこで次は医療保険が必要な人の、必要ない人について紹介します。
1-2-1.入院や手術をした時の自己負担額
民間の医療保険は公的医療保険では賄うことができない医療費に備える保険です。では実際に入院や手術をした場合にどのくらい自己負担がどのくらいあるのか確認していきましょう。公的医療保険制度によって、もし病院で治療を受けたり薬を処方してもらった場合、医療費や薬代の自己負担額は3割です。そのため実際の医療費が5万円だったとしても、実際に支払う金額は1万5千円です。また公的医療保険制度には高額療養費制度があるため、1ヶ月の医療費が高額になったとしても自己負担額の上限が決まっています。所得に応じて自己負担額の上限は異なりますが、1ヶ月の自己負担額の上限はおおよそ8万円です。ただし高額療養費の対象になるものはあくまでも健康保険が対象になるもののため、差額ベッド代や先進医療の技術料が全額自己負担となってしまいます。
1-2-2.医療保険が必要な人
医療保険は公的医療保険では賄えない、医療費に備えるためのものです。そのため急に10万円から20万円前後の医療費を支払うことが難しい人は、まず民間の医療保険に加入しておいた方がいいでしょう。それ以外にも入院した時にできれば個室を使いたい、先進医療を受けたいなど考えている人も民間の医療保険に加入しておいた方がいいと言えます。
1-2-3.医療保険が不要な人
医療保険が不要な人はしっかり貯蓄がある人です。もし入院が数ヶ月の渡ったとしても、毎月8万円前後の医療費を支払うことができ、プラス差額ベット代や、先進医療の治療費が必要になったとしても支払う能力があるなら医療保険に加入しなくても問題ないでしょう。
1-3.医療保険の保障内容
医療保険は生命保険や年金保険などと違い、いろいろな保障があります。医療保険の主契約にあたる部分は入院給付金と手術給付金です。その主契約に特約として先進医療に備えるための先進医療給付金特約や、退院後の通院に備える通院給付金特約などの特約付加して保障を手厚くしていきます。車に例えると主契約の部分が車本体で、主契約にプラスすることができる保障（特約）がカーナビなどのオプションです。生命保険会社によって付加できる特約や特約の利用条件が異なります。そこで次は一般的な医療保険で付加することができる保障について紹介します。
1-3-1.入院の保障（入院給付金）
入院給付金は手術給付金と合わせて、医療保険の主契約部分に該当します。入院給付金は病気や怪我で入院した時に受け取ることができます。入院給付金の支給の要件が保険会社によって異なるため、加入時に確認するようにしましょう。通常入院給付金は1日あたり5,000円、1万円という日額に入院日数をかけた金額が支払われます。
1-3-2.手術の保障（手術給付金）
入院もしくは外来で生命保険が定めて手術を受けた時に支払われるのが手術給付金です。対象になる手術や給付金の金額は保険会社によって異なりますが、一般的に1回の手術につき20万円前後の給付金が支払われます。
1-3-3.先進医療の保障（先進医療給付金）
先進医療の保障は先進医療特約を付加することによって、先進医療給付金を受け取ることができます。手術を受ける時点において厚生労働大臣が定める施設基準に適合する病院または診療所で、該当する先進医療の治療を受けた場合に受け取ることが可能です。
1-3-4.退院後の通院の保障（通院給付金）
退院後の通院保障も特約として付加することができる保障です。通院給付金の支払い要件は保険会社によって異なりますが、一般的に入院後の通院に対して、1日あたりいくらという形で支給されます。
1-3-5.放射線治療の保障（放射線治療給付金）
放射線治療の保障は特約として付加することができる保障です。生命保険が指定する放射線治療を受けた場合に支給されます。支給要件や支給額が保険会社によって異なります。
1-3-6.三大疾病・七大生活習慣病の保障
がん（悪性新生物）、心疾患、脳血管疾患の三大疾病や、がん（悪性新生物）、心疾患、脳血管疾患、糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変、慢性腎不全の7大生活習慣病になった場合に入院給付金や一時金をプラスすることで保障を手厚くすることが可能です。これらの保障は特約として付加することができます。給付要件や給付金額は保険会社によって異なります。
1-3-7.女性特有の病気の保障
乳がんなどの女性特有の病気や帝王切開など妊娠、出産に関わるトラブルに対して備えることができるのが、女性疾病特約です。主契約のプラスすることによって保障を手厚くすることが可能です。給付要件や給付金額は保険会社によって異なります。また契約時点で妊娠している場合が特約として付加することができない場合もあります。
1-3-8.がんの保障（がん診断給付金・がん手術給付金）
ガンで所定の状態になった場合に支給されるのががん診断給付金や、がん手術給付金です。所定の状態や給付金の金額は保険会社によって異なります。
2.定期医療保険とは
医療保険には大きく分けると定期医療保険と終身医療保険の2つがあります。医療保険に加入する場合、どちらにするか必ず決めるなければいけません。そこで次はもっと定期医療保険について紹介します。
2-1.定期医療保険の特徴
定期医療保険は終身保険と違い保障期間を契約時に決めなけれないけません。保障期間は通常自分で決めることができます。1年単位で5年、10年と契約時に自分で決めます。保障期間が終われば、保障がなくなるため、同じ保障を持ち続けたい場合は更新手続きが必要です。通常は自動更新になっているため契約者から解約の申し出がない限り自動的に更新されます。ただし更新時の年齢によって保険料が決まるため、更新のたびに保険料が上がってしまいます。
2-2.定期医療保険のメリット
定期医療保険は保険期間を定めることで、終身医療保険よりも保険料が安く設定されています。医療保険は医療制度の変更などによって新しい商品がどんどん販売されています。定期医療保険は、終身医療保険に比べると比較的安く加入できるため、見直ししやすいのがメリットです。また終身医療保険と組み合わせることで、特定の時期だけ医療保障を手厚くするために使うことができるなど、使い勝手がいいです。
2-3.定期医療保険のデメリット
医療保険の保険料は病気や怪我になるリスクが少ない20代は保険料が安く設定されてします。しかし病気のリスクが高くなる40代や、50代になるほど保険料が高くなってしまいます。そのため長期間同じ保障を持ち続けようと思った場合、更新のたびに保険料が高くなってしまうため、長期期間になるほど終身医療保険に比べると割高になってしまいます。
3.終身医療保険とは
医療保険の中で人気が高いのが終身医療保険です。終身医療保険は人気があるため、各保険会社からいろんなタイプのものが販売されてるので種類が豊富に揃っています。そこで次は終身医療保険について紹介します。
3-1.終身医療保険の特徴
終身医療保険は保障が一生涯続き、契約時から保険料が変わらないのが特徴です。終身医療保険は一度加入すれば定期医療保険のように保険料が上がることがありません。また終身医療保険の場合、保険料の払込期間を決めることができるため、払込期間を60歳までと決めてしまえばそれ以降は保険料を支払わずに保障を持ち続けることができます。
3-2.終身医療保険のメリット
終身医療保険のメリットは保障が一生涯続くことと、保険料が将来上がらないことです。保険料が安い20代に加入しておけば、年齢が高くなったとしても安い保険料のまま、同じ保障を維持することができます。このような理由で終身医療保険は定期医療保険に比べ、需要が高いので種類が豊富に揃っています。そのため自分にぴったりのものを選ぶことができるのも終身医療保険のメリットだと言えます。
3-3.終身医療保険のデメリット
医療保険は2001年に誕生してから、医療制度の変化に合わせて保障内容が変わってきました。そのため10年前に加入した医療保険の保障内容では使い物にならないということが多々あります。今加入した医療保険が、医療を取り巻く環境の変化によって、将来使い物にならない可能性もあります。また何十年も持ち続けることになるため、保険会社が将来破綻することによって、保障内容が縮小されてしまうリスクもあります。このように定期医療保険に比べてメリットばかりと思われているしまいがちな終身医療保険ですが、保障が一生涯続くことによるこのようなデメリットも存在します。
4.医療保険の選び方
医療保険は生命保険会社からたくさん販売されているため、どの医療保険を選んだらいいかわからない人も多いのではないでしょうか。そこで次は医療保険の選び方について解説していきます。
4-1.保障内容を決める
医療保険を選ぶにあたってまずは主契約部分に入院給付金をいくらにするか決めましょう。入院給付金は保険会社によっても異なりますが、おおよそ日額5,000円から15,000円の範囲で決めることができます。高額療養費制度によって入院1日あたりの自己負担額は、3,000円前後のため日額5,000円でも賄うことが可能です。入院中に個室を利用した場合は差額ベット代を別に準備する必要があります。また入院中の食事代も別途必要です。それ以外にはお見舞いに来た家族の交通費など雑費も必要です。そのため差額ベット代などこれらの費用も、医療保険で準備したい場合は日額10,000円くらい必要になってきます。
手術給付金は入院日額に所定の倍率を掛けて給付金の金額を決めます。どの手術でも倍率が同じで給付金が変わらない倍率一律タイプと、手術の種類によって倍率が変動する倍率変動タイプの2種類があります。重い手術ほど給付金を増やしたい場合は倍率変動タイプを選ぶといいでしょう。
4-2.どの特約を付加するのか決める
医療保険は特約付加することによって、特定の病気に対する保障を手厚くすることができます。医療保険の特約として主なものは下記の通りです。
- 先進医療特約
- 通院特約
- 退院特約
- 女性疾病入院特約
- 三大疾病特約
- がん特約
- 健康祝い金特約
保険会社によって名称が異なりますが、現在販売されている医療保険ではこれらの特約を付加することで、保障を手厚くすることができます。またこれらの特約は契約の途中でプラスしたり、もしくは解約したりすることができるためその時の状況に合わせて見直しをするといいでしょう。
4-3.定期保険か終身保険かどちらにするか決める
保障内容が決まったら定期保険か終身保険のどちらかにするか決めます。たとえばすでに終身医療保険に加入している場合は、扶養家族がいる場合など、保障を手厚くしておきたい期間だけ定期終身保険を持つのもいいでしょう。このようにその時家族構成や経済状況によって、定期保険もしくは終身保険のどちらか一方にするか、もしくは両方を組み合わせるか決めるようにしましょう。
4-4.保険料の払込み期間を決める
終身医療保険の場合保険料の払込期間を決めることができます。保険料を少しでも安く抑えたいなら終身払い。老後保険料を負担したくない場合は有期払いにするといいでしょう。医療保険の保険料はクレジットカードでも支払うことができます。もしカード会社のポイントを貯めているならクレジットカード払いにするのがおススメです
4-5.保険会社を決める
最後にどの保険会社の医療保険にするか決めましょう。生命保険会社によって保険料に違いがあるため、同じ保障内容で何社か見積もりを出した上で選ぶといいでしょう。
5.まとめ
医療保険には大きく定期保険と終身保険の2種類があります。保証内容にさほど違いはありませんが、それぞれメリットとデメリットがあるため、今のライフスタイルや経済状況に合わせて最適なものを選びましょう。ただし医療保険は種類が多いため、もし自分で選べない時は専門家の相談するのがおすすめです。